会社への報復法
１ マスコミに流す
２ SNSで拡散する
３ 個人に対して
文書を出す
２ SNSで拡散する
３ 個人に対して
文書を出す
１ マスコミに流す
会社が嫌がることって、すぐに思い浮かぶのは裁判ですよね。
でも、労災不支給通知がきて、再審査請求や取消訴訟をしても、結果が覆らないことがほとんどです。
立派な証拠があれば、労災も通るし、裁判でも勝てます。
しかし、精神障害など証拠を残しにくい件では、証拠不十分で会社を喜ばせる結果となってしまいます。
いくら事実があり、いくら戦っても、裁判では証拠の有無のみ。
国はまだまだ、労働者の味方とは言えない状態が続いています。
そんな中、泣き寝入りするしかないのか？というと、それも違います。
会社が裁判以外に最も嫌がっていることは、マスコミです。
あなたが裁判をして時間や労力・お金をさいても企業が喜ぶ結果になりかねないのなら、事実をマスコミに流しましょう。
手元にある、証拠とはいえないかもしれない証拠とともに。
熱意が伝わり事実だと判断されれば、労基署や裁判所と違って、マスコミは動いてくれる可能性があります。
会社に取材が入ったり、新聞に載ったりすれば、会社としては大ダメージ。
裁判より効果があるかもしれません。
検討してみてください。
２ SNSで拡散する
マスコミが取り合ってくれなければ、SNSで自ら拡散しましょう。
SNSは個人が持つメディアです。
同じような境遇の人が味方となって拡散してくれたり、応援のメッセージをくれることだってあります。
反対に、企業の人間があなたを中傷しにくるかもしれません。
しかし、こちらの怒りはそんなものに負けないという気持ちで、正々堂々強く立ち向かいましょう。
企業の実態の拡散場所としては、オススメなのがこちら。
・２チャンネル
・カイシャの評判
・VORKERS
・転職会議
・キャリコネ
・知恵袋
・ツイッター
・フェイスブック
・インスタ
これら全てに、拡散希望として事実を公表しましょう。
炎上しても何しても、広まればこっちの思惑通りです。
その会社の実態を明らかにし、世間に伝えましょう。
会社の評判が下がることでも、あなたは少し楽になれるかもしれません。
３ 個人に対して文書を出す
SNSで拡散しても、まだ気がすまない場合、弁護士へ依頼しましょう。
弁護士へ依頼し、会社ではなく個人に対して、責任を問う文書を送りつけてもらう方法もあります。
もうすでに弁護士とお話しているのであれば、その先生に相談してみてください。
会社に対して思い残すことが無くなれば、新しい職場を探しましょう。
何か参考になれば幸いです。
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